働く前に知っておきたいあれこれ！

音信不通になっていた語学教室の友人に、先生に年賀状くらい出したらどうですか？
　と、伝えるにはどうしたらよいでしょうか。
先生、老けたよ。
今は音信不通じゃないんですか？
だったら、そうやってストレートに言ってみたらいかがですか？

ギリシャ語を学びたいと思っております。
全く知識がない状態なのですが、語学教室などに通う事が一番良いでしょうか？
兵庫県に住んでいるのですが、オススメの教室があれば教えていただきたいです。
キプロスにとても興味があり、とりあえず旅行に行きたいと思っています。
詳しい方、アドバイスをお願いします！
語学教室以外に関西で習える所（大学など）はたぶん無い。
大阪だけど「エリニカ」が老舗。
最近はよく知らないけれど、以前はキプロス人の先生が中級を教えていた。
http://www.geocities.jp/ellinikasf/アイザックの大阪校にもあるらしいけれどギリシャ語が常時開講されているかは不明。
どの言語でもだけど、少しは独学してからのほうが教室の進度についていくのはラクかな。
アルファベットや初歩の単語をおぼえるためにお金使って毎週通うのは無駄な気がする。
ギリシャ語はヨーロッパの言語のなかでは比較的日本人にも発音・聞き取りがしやすいからCD付きの独習書（白水社エクスプレスとか）で慣れてから教室に通うという手もある。
あと兵庫県内で調べると出てくる神戸大学の講座は古典ギリシア語、神戸ルーテル神学校は聖書ギリシア語。
どちらも古い文献の講読が目標なので旅行に行きたいという目的とは合わないと思う。

困っています。
個人事業主の納税について教えて下さい。
ftg_yu33と言います。
初めて質問させてもらいますが宜しくお願いします。
今、学生ですが去年の夏頃から自宅(賃貸アパート)で語学教室をやっています。
最初は3、4人の生徒さんと小さくやっていましたが次第に生徒の方々も増え、今では10人くらいの方に教えています。
そこに自分で作成したテキスト代やプリント代なんかも入れますと去年の夏から今までの10ヶ月ほどで約250万円弱頂いている計算になってました。
ある日そのことを先輩に話したところ、納税しなきゃいけないんではないかという話を聞き驚いて少し調べたら確かに「所得が基礎控除額の38万円を超えれば納税が必要になる」とか色々なことが書いてありました。
質問ですが、私の場合は①よく見る「売上－経費＝所得」で考えたとき、売上は毎月頂いてきた月謝、経費はテキストやプリント制作費・コピー代・通信費等、所得は私の手元に残ったお金で、この所得部分が38万円を超えたら納税が必要になるという考え方で良いでしょうか？
②経費の部分に本来は大学に通うための自宅として利用している賃貸アパートの家賃を含めることはできるのでしょうか？
これが回せれば相当所得部分を減らせると思うのですが。
またその他にも経費にまわせそうなものはありますか？
ある生徒の方は、200万前後だとわざわざ報告する方がややこしくなると言うんですが、社会人をされている別の生徒の方は、それだけ稼いだら学生でも個人事業主になるだろうから納税は必要だよと仰います。
教えることが大好きなだけで今までやってきたんですけど、税金の難しい話に直面してしまい少々後悔すらしています。
質問以外にもアドバイス頂けましたら何卒よろしくお願いします。
私も同じような仕事をしている個人事業主で、確定申告の際に税務署の方からいわれた事を書きたいと思います。
①は、その通りです。
あと光熱費も含めることができます。
②含めることができます。
全額はできませんが。
1ヶ月にそこでどれくらいの割合で仕事をしているかがポイントです。
例えば、毎日2時間仕事として利用しているのであれば、２ｘ３０日＝60時間。
1ヶ月30日で720時間なので、60/720ｘ100（％）が、経費として計上できます。
光熱費も同じ考え方で経費として出すことができると思います。
他に車・バイク・自転車または、電車・バスの交通費も、商用に使っているのであれば、ガソリン代だけではなく、車検費用・日々のメンテナンス代も経費として計上できます。
ただ税務署に行くとき、何もないよりは、どれくらいかわかる資料や領収書などを整理して持って行くと楽ですね。
私もまだ細々とやっていますが、お互いにがんばりましょう

外国人(フィリピン人)の語学教室を日本にて開きたく日本に招待したいのですがどのような条件をクリアすれば就労ビザが下りるのでしょうか？
当方今はまだ何も準備していなく何も手をつけていないのですが場所を借りて個人事業主として登記して運営するつもりです。
もし何かアドバイスをお持ちの方いましたら助言いただければ助かります。
外国人を雇用目的で呼び寄せるのは大変難しいですよ。
特殊技能ということで、日本人以上の給料の支払い証明が必要になりますし、会社関係の書類とか身元保証するとか渡航費用を負担するとか。
ここは先の方の回答のとおり、日本に住むフィリピン人を雇ったほうが賢明です。
永住や日本人の配偶者等の在留許可を持っている人なら、合法的に日本人と変わらず雇えます。
不法滞在や短期滞在や興行の在留許可の人を雇うと罰せられます。
留学の人だと時間制限等面倒です。